言語聴覚士（ST）の求人募集

現在、言語聴覚士の給料は必ずしも高いとは言えませんが、近年需要が高まっていますので、今後アップしていく可能性が大きいと思います。ちなみに現在の求人では病院勤務で月給約205,000円〜245､000円程度となっていますが、業務内容や経験年数にもよります。まずは自分が何を第一に優先させるのかをはっきりと考えましょう。とにかく給料面を重視するのか、または病院での勤務という点を重視するのか、リハビリセンターを希望するのか等です。病院と一言でいっても、小児なのか成人なのか、成人であれば急性期・回復期・維持期のいずれを希望するのか。言語聴覚士といってもさまざまな関わり方がありますので、給料も仕事内容も幅広いのです。
一番多い病院での給料の内訳としては、初任給＋調整手当＋技師手当＋職務手当となっています。その他時間外勤務手当・住宅手当・通勤手当など、実際に支払われる金額は個人差があります。どの仕事にも言えることですが、真摯に取り組めばそれなりに結果が（ひいては収入が）伴ってくるものです。定時だからとさっさと切り上げてしまう職員と、与えられた仕事を終えるまで頑張る職員とでは、先々の待遇などに違いが出てくることでしょう。それには目先の額面にこだわるよりも、自分が本当にやりたい職種（関わり）をじっくり考えて仕事を選ぶことが大切だと思います。
これから続く言語聴覚士の為にも、今後の待遇アップのためにも、今仕事を探している言語聴覚士の方々には、その仕事の重要性と必要性をアピールすべく頑張って欲しいとおもいます。

主な職場としては４つの機関があげられます。
1. 医療機関・・・これが現在最も多く、一般病院のリハビリテーション科、小児病院、老人病院、診療所などです。
2. 医療、福祉関連機関・・・介護老人保健施設、リハビリテーションセンター。訪問介護ステーションなどです。
3. 福祉施設・・・老人福祉施設、身体障害者更生施設、児童福祉施設などです。
4. 教育機関・・・小中学校の難聴学級、養護学校などです。
また若干ではありますが、補聴器メーカーなど一般企業への就職も見られます。
近年の高齢化に伴い、高齢者に対する言語聴覚士の重要が年々増加してきています。
職場では基本的には医師の指導のもと、他の専門家と連携をとり患者さんの生活の質の向上を目指していきます。以前は福祉施設での言語聴覚士の設置は義務づけられておらず、
採用枠もほとんどありませんでした。ところが近年、高齢の言語障害の方が増加していることもあり、その数は年々増えています。こういった職場では機能回復のための訓練だけではなく、リハビリテーションとともに日常生活をスムーズに送れるための言葉以外のコミュニケーション方法や、発語の指導なども行っていきます。また先天的な難聴や言語障害等の患者さんに対しては、他分野の専門家と一緒に言語能力の向上を目指した指導や訓練が行われます。どの職場にも言えるのは、各分野の担当者と連携して仕事を進めていくという姿勢が大切であるということです。

言語聴覚士の需要は高まってきています。これまでは病院、リハビリテーション施設での求人がほとんどでしたが、近年の高齢化により、福祉センター・老人保護施設等の求人も増えています。経験者優遇という求人も多いので、経験を積むと考えれば転職はむしろ有利といえるかもしれません。実際に仕事をしてみて、業務内容（小児か成人か、あるいは機能回復かリハビリか、等）が自分の持っている資質や希望に合っていない場合は思い切って転職をするのも良い選択でしょう。たとえば成人を希望しても、患者さんの症状は様々です（失語症・構音障害・摂食嚥下障害・高次脳機能障害など）。ただし、それまで関わっていた職場や患者さんには迷惑がかからない様、責任を持った行動をとりましょう。いずれの職場でも、人間関係や業務上のトラブルはつきものです。あまり安易に職場を変えてしまうと自分の良さや適性を見失うことにもなりかねませんので、よく考えて行動をして下さい。あくまでも転職はステップアップのためのものです。現実逃避になりませんように。特に言語聴覚士の仕事は患者さんの精神的な部分に深く関わる仕事なので、一度担当した患者さんへの配慮は忘れないようにして下さい。これから続く後輩のためにも、プロとしての自覚を持って取り組みましょう。
ここで注意して頂きたいことは転職が必ずしも即収入アップとはならないということです。又、給与が平均より高い場合は業務時間や業務内容をきちんと把握してから検討して下さい。

言葉によるコミュニケーションが困難である原因は先天的なものと後天的なものがあります。先天的なものとしては、聴覚障害、言語発達障害、吃音、などがあり、後天的なものとしては、事故による後遺症、老人性難聴、病気による嚥下障害などがあります。原因も症状もさまざまなので、言語聴覚士の仕事は単独で行われるのではなく、原因となる症状の専門家の医師や理学療法士、作業療法士などと連携して行っていきます。この仕事は身体的な治療やケアはもちろんのこと、精神的なケアやフォローが大変重要となってきます。患者さんの精神状態や希望していることを察して、細やかで適切な助言や指導をすることが必要となります。機能の回復が見込まれる患者さんに対しては訓練や指導を行いますが、そういったリハビリだけではありません。たとえば脳卒中による言語障害など、突然言葉によるコミュニケーションの手段を断たれてしまい、今後回復するかどうかの見通しが立たない患者さんもいます。患者さんの不安だけでなく、家族など周囲の人の不安な気持ちに対してもケアしていく必要があります。ですから、単に知識や技術だけはなく、気配りや思いやりも仕事をする上で大切な要素となってきます。訓練を当たり前のように受けてくれる患者さんだけとは限らないので、まずは患者さんとの信頼関係を築くところから始める場合もあります。このように精神的な面も要求される仕事ですが、患者さんの表情が除々に明るくなっていくのを実感できた時の喜びは大きいものです。

国家資格となってまだ日が浅い為か言語聴覚士の求人はそれほど多くはありませんが、資格取得者数自体も多くないので、仕事が見つからないということはないでしょう。しかし認知度・求人数・給料のどれをとっても、理学療法士(PT)や作業療法士(OT)と比較するとまだまだ充分とは言えません。逆に言えば今後確実に需要が拡大する分野といえますし、その地位や報酬は確実にアップしていくと思われます。医療技術の進歩・高齢化により、言語や嚥下に障害を持つ患者さんが増加しているからです。また診療報酬改定によって言語聴覚士の在宅訪問ケアに対しても保険が適用されるなど、内外からその必要性が高まってきています。具体的な求人募集先としては、病院・リハビリテーション施設・心身障害児の施設・老人ホーム・小中学校の難聴学級等があります。医療機関・福祉機関が主ですが、わずかながら補聴器製造メーカーのように一般企業からの求人もみられます。自分はどの分野で仕事がしたいのかをまずはよく検討して下さい。病院と一口にいってもその内容は様々です。小児なのか成人なのか、またその症状は失語症・構音障害・摂食嚥下障害・高次脳機能障害などとさらに細かく分かれます。具体的な分野まで希望することはおそらくできませんが、就職してから後悔することのないよう、なるべく具体的に仕事内容を把握するように心がけましょう。まだ絞り込めないという段階であれば、派遣会社や転職支援サービスへの登録という方法もあります。専門スタッフが相談に乗ってくれ、自分では気がつかなかった分野での求人が見つかるかもしれません。

１９９８年の言語聴覚士の国家資格誕生に伴って、２０００年に有資格団体「言語聴覚士協会」が設立され、言語聴覚士の質の向上と普及に努めています。言語聴覚士が国家資格を得るまでには、大変長い年月がかかりました。まず１９７５年に日本聴能言語士協会が発足し、公的資格制度を確立するための活動を続けて来ました。１９８５年にはもうひとつ日本言語療法士協会が発足し、両協会の働きかけにより、ようやく国家資格として確立しました。このことにより、言語聴覚士は徐々に認知度を広めつつありますが、まだまだ認知度が低いのが現状です。昨今の高齢化に伴い、需要は増えつつあります。2007年現在、言語聴覚士指定養成校は全国に５９校あります。（協会のホームページに各養成校の住所・連絡先が全て掲載されています。）協会への入会には二通りあり、言語聴覚士の方は「正会員」・言語聴覚士ではないが、協会に賛同される方は「賛助会員」としての入会となります。その他、年会費5,000円にて講習会や研修会への参加・刊行物の購読ができる「会友」という制度もあります。協会主催のイベントは全国各地で盛んに行われています。内容は、在宅リハビリと訪問リハビリに関するシンポジウム・リハビリテーションの在り方についての講演・口唇口蓋裂の言語治療についての研修会・高次脳機能障害の評価及びリハビリテーションなど幅広く、講師も臨床心理士・大学教授・小学校教諭・歯科医師と、様々な分野で活躍されている方ばかりです。直接現場の声を聞くことができ、知識や見聞も広がります。

理学療法士・作業療法士は１９６５年に国家資格となっていますが、言語聴覚士の国家資格は１９９８年にできました。約３０年の遅れです。これは言語・聴覚・嚥下の分野について法制化するまでに関係者の考えがなかなかまとまらなかったことによります。
言語聴覚士の国家試験は年１回、例年３月に行われます。試験は財団法人医療研修推進財団が行います。受験資格は最終学歴によって違ってきます。
まず高校卒業の方の受験資格は以下の通りです。
（1）指定養成所などで３年以上修業する。
（2）大学もしくは短期大学などで２年以上修業し指定科目を履修後、指定養成所などで１年以上修業。
（3）高専で５年以上修業し指定科目を履修後、１年以上修業。
（4）大学もしくは短期大学などで1年以上修業し指定科目を履修後、指定養成所などで2年以上修業。
（5）高専で４年以上修業し指定科目を履修後、指定養成所などで２年以上修業。
（6）大学（短期大学をのぞく）で指定科目を履修し卒業。
そして一般大学卒業の方は
（1）指定養成所などで２年以上修業
が受験資格となります。
指定養成所での履修科目には、医学・心理学・言語学・音声学・社会科学・言語聴覚障害学総論・発生発語及び嚥下障害学などがあります。ちなみに２００６年の受験者数２，２２６人に対し合格者１，３８９人、合格率は６２．４%でした。傾向としては新卒者の合格率が既卒者（つまり最挑戦者）の合格率を大幅に上回っていますので、なるべく一回での合格を狙いましょう。

日頃、私達は何気なく会話をしています。ところが、言葉を介してコミュニケーションをとるという行動は、実はとても複雑な仕組みで成り立っています。「聞くこと」、「話すこと」、「理解すること」、それらがバランスをとり合い、初めてスムーズな会話が生まれるのです。聞こえが悪い(難聴)方や、脳損傷の後遺症で言葉が出ない・理解ができにくい方はコミュニケーションをとるのが大変難しいのです。自分の意思をうまく伝えられない苦痛はきっと経験した人でないとわからないでしょう。そんな方及びご家族の方の身体的かつ精神的なサポートをする職業が言語聴覚士です。スピーチ・セラピスト（ST）とも呼ばれます。身体的なケアはもちろんの事、精神的なケアが非常に大切な仕事です。ですから、様々な分野の専門家と連携して活動して行きます。治療にあたる医師・看護師はもちろん、理学療法士・作業療法士・介護福祉士・心理療法士等です。また、言葉の問題だけでなく、摂食・嚥下（食べ物や飲み物を飲みこむこと）に障害のある方に対してもサポートします。言語聴覚士に求められるのは、単なる知識や技術だけではありません。言葉で伝えられない相手の気持ちを思いやり、察する努力を怠らない事、そして明るくコミュニケーションが出来るよう心がける気持ちが必要です。高齢化に伴い、医療・福祉の現場では言語聴覚士の社会的ニーズが高まっており、さまざまな分野で今後活躍が期待される職業です。